気候変動和組条約の締約国会合の中でウッドマイルズ登場

昨年2005年11月28日から12月9日にかけてモントリオールで開催された気候変動枠組み条約の第11回締約国会合（COP11）の一連の会合の中で、ウッドマイルズについて議論があったと、出席していた林野庁の関係者が教えてくれました。

11月30日の非公式会合でウッドマイルズについて言及したのは、条約の成立時からずっと条約の運営に関わってきた、ツバル国の国連代表部顧問イアンフライ氏（Ian William Fry, International Environment Advisor, Permanent Mission of Tuvalu to the United Nations）です。

今回の会合では、京都議定書以後の将来の枠組みをどうするかが、一つの論点になっていましたが、その中で、吸収源の計上方法の現在のルールでは伐採された木材は排出されたとカウントされるために、伐採された木材製品でストックされる膨大な量の炭素を吸収源として位置づける必要がある（伐採後の木材問題Harvested wood products）という重要な論点がありました（小HP内関連）。３０日に行われたこの問題に関する非公式会合でツバル代表のフライ氏は、「各国で計測されるであろう木材ストックのうち、遠距離をかけて輸送されたものがあるが、日本でウッドマイルズという考え方が提唱されており、単純に計測すると問題がある」といった趣旨の発言をされたそうです。

会議に出席していた林野庁の担当者から、関係者にウッドマイルズの考えを紹介したいので英文で書いた説明文があれば送ってほしいという要請が藤原宛にあり、急遽sb05tokyoでの報告を送って関係者に配布してもらいました。

ウッドマイルズの海外への紹介は昨年のテーマであり、８月にバンクーバーで開催された国際建築材料学会（Conmat05）、９月に東京で開催されたサステイナブル建築国際学会(Sb05tokyo)に参加して報告しましたが、世界の耳目が集まっている気候変動枠組み条約の締約国会合でウッドマイルズが話題になったということは、すばらしいことだと思います。

（木のみち１０号に投稿した記事を編集部の許可を得て転載しています）