山の木で家をつくる、という考え方を取り戻したい。山と町、川上と川下、生産者と消費者が面と向き合って話し込めば、お互いの置かれた現実がよくみえてきます。・・・ ・・・

山の荒廃をストップさせ、木の文化を蘇（よみがえ）らせるには、何を、どうしたらいいのでしょうか？ まず我々は、連鎖する自然と地域の営みの中に生きて在ることを知りたい。

次に我々は、近くの家をつくる、という考え方を取り戻したい。山と町、川上と川下、生産者と消費者が面と向き合って話し込めば、お互いの置かれた現実がよくみえてきます。・・・

こういうメッセージが、建築設計家や消費者のイニシアティブで発信されているところが新鮮です。愛知や岐阜の木材関係者の新年会の挨拶で紹介しました。朝日新聞を読んでない人がけっこう多いと言うことに気がつきました。

また、当然呼びかけの中に入って当然という方がずいぶん抜けています。一ヶ月という短期間の取り組みだったのでしょうがないのでしょうが、すこし本腰をいれて続編にアプローチしたらどうでしょう。

コピーの内容は、元旦にオープンした緑の列島ネットワークのサイトに掲載されています。

近くの山の木で家をつくる運動(2000/12/11)

１１月５日付の朝日新聞に「近くの山の木で家をつくる運動宣言」という書籍の広告が載りました。正月元旦に賛同する○千人の連名による意見広告を出そうという運動を進めているようです。

木材の遠距離輸送のエネルギー消費の定量的な分析などをやってきた小生にとっては大変そそられる看板です。また、呼びかけ人の一人が尊敬する元森林総研の熊崎先生で、その他に、永六輔、立松和平、筑紫哲也、橋本大二郎などマスコミをつうじて影響力のある方々をそろえていることも、大変興味を深いところです。小生も１万円を支払って一口乗ることにしました。

近くの山の木＝「地域材」でしょう。各県が地域材振興政策に取り組んでいますがそれが、今のところ残念ながら林業の厳しさを転換するまでの力を持っていいません。

身近な資源を使った生活スタイルというのは究極の循環社会のあるべき姿でしょうが、市場経済がグローバル化する中でそれに抵抗するような運動がどのようなプロセスをとって実現するのか難しい課題です。先般発表され林業基本法の３０数年ぶり改訂をにらんだ林政審の「新たな林政の展開方向」でも、住宅や公共部門への地域材の利用推進が重要な柱となっています。

事業展開をどのような仕組みでやって行くが十分に解明されているとはいえないようにも思いますが、いずれこの方向に行くしかないということだけははっきりしていると思います。

この運動が新たな刺激を与えてくれることを期待します。まだ、正式なウェッブサイトは構築されていないようですが、推進団体である「緑の列島ネットワーク」の事務局長である高橋純さんが運営しているホームページに運動の紹介がされています。

連絡先は以下の通りです

■主たる事務所の住所
〒１０８−００１４
東京都港区芝５−２６−２０　建築会館４階
電話：０３−５４１９−３６２１
ファクス：０３−５４１９−３６２３
■その他の事務所の住所
大阪府大阪市中央区淡路町２丁目６番５号（木構造住宅研究所内）
秋田県山本郡二ツ井町字太田面１２番地３（モクネット事業協同組合内）