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| エコプロダクツ展2005が示す組織的グリーン調達パワー(2006/1/9) | |
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森林認証・違法伐採対策など、山側の森林の管理の水準の確保を図るため、消費の環境指向（市場のグリーン化）に依拠する手法を利用することは大きな流れとなっています。 その前提となっている市場のグリーン化の動きを肌で感じる重要な機会として、前からこのイベントには関心をもっていました（エコプロ2003とグリーン購入）が、今年は仕事を兼ねて参加するという機会に恵まれました。 （右肩上がり） 図をご覧下さい。７年目を迎えるこのイベントの過去の来場者数と参加企業・団体数を示したグラフです。 最近滅多に右肩上がりのグラフにお目にかかることはないのですが、見事な右肩上がりとなっています。 企業を中心とした組織的な調達のグリーン化の力強さを示した数値です。 参加者のデータベースも公開されていて、登録された団体613のうち出典分野で検索すると、建築建築資材で123、住宅住宅施設107の企業団体が選択されます。 （全木連の登場） エコマテリアルを標榜する木材関係者にとってエコプトダクツ展というのは重要なはずなわりには、木材関係者の出展が少ない、というのが昨年までの印象でした（製紙業界の大きな存在感と比べるとよけいに目立つ）。ちなみに2004年の出展データベースから企業団体名に木材を含むものを調べてみると２社（そのうち１社は非木材紙普及協会！）でした。 それが今年は林野庁の助成によって、全木連が中心となった大きなブースを出展しました（「全森林を育む木の住まい・身近にふれる国産材製品フェアが開催されました」木連HPより）。画期的なことです（自画自賛）。名称に木材つかった企業・団体は12となりました。 「エコマテリアルとしての木材」という理念が、実際にグリーン化する市場の動きにかみ合ってきたことを示しています。 今後、「違法伐採でないことを証明した木材」など市場のグリーン化に対応した施策が展開する中で、プロダクツ展と木材との関係は、さらに大きなものになってくるでしょう。 （おまけ。林業経済誌小論） 以上のテーマに関係して、既報のように昨年４月の日本森林学会で「消費者の環境指向と地域材活性化の課題」と題する報告を行いました。同報告に基づく「組織的調達の環境指向と地域材活性化の可能性」と題する解説文が林業経済誌 Vol.58 No.9 No．686 2005.12 （発行元林業経済研究所）に掲載されました。全文を資料室におきます。 |
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