東日本大大震災で被災された皆様に様に心からお見舞い申し上げます。

３月１１日午後に発生した、東北と関東北部の沖合を震源としたマグニチュード９，０の大地震と直後の太平洋岸に襲来した巨大津波が北日本の太平洋岸の各地域の生活、生産、エネルギー供給拠点に多大な被害を及ぼし、直接被害を受けた地域のみでなく、この地域に支えられてきた巨大な首都圏の生産、生活にも大きな影響を与えることとなりました。

復旧のための努力に全力投球されていますが、復旧から復興へというプロセスを考えると、リスクアセスメントを世界に誇ってきた三陸地域湾口防潮堤や原子力発電施設の脆弱性を前提に、どのように復旧から復興のプロセスを描いていくのか。

社会の依存エネルギーと温暖化対策はもちろんですが、大きな津波被害を受けた（旧）市街地を再び前のような市街地にするのかどうか一つとっても難問です。

単に一つの大きな震災からの復興というだけでなくポスト３．１１といった大きなデザインの構築がためされることとなるでしょう。

マーケットを介さない人のつながりというのも一つのキーワードだと思います。

（日経新聞の３月２０日付け中外時評「「３・１１」とわれら日本人　−震災を共助と連帯の力に−」（ブログの孫引きです）が反響を呼んでいますが、３．１１は日本人だけでなく海外も巻き込んでいます。）

三陸から南の東日本太平洋沿岸は、国産材合板や製材など大きな加工施設がある地域で、それらが少なくない被害を被りました。

これらは、輸入材から国産材への原料転換の中心を担っていた施設であり、当該施設への原料供給を念頭にビジネスモデルを組み立てていた東北地方の多くの企業に影響を与えていますが、復旧から復興の資材供給者として重要な立場にあるもので、一刻も早い復旧をお祈りします。

復興過程で地元の資材と技術が活用されるシステムができるかどうか一つのポイントです。
（地域の工務店などの建設業者などによる地域材を活用した住宅、国土交通大臣の指示）