日本木材学会が音頭をとり「市場経済における国産材の取引や流通を拡大するための仕組みを考える」という大変野心的なテーマを掲げる表記の会議（川井秀一日本木材学会会長が議長）が開催されました。

構成メンバーは、トヨタ自動車など経済界と消費者、学会の三者（国産材拡大に経済的な利害関係を有する林業関係者がいないということがポイントでしょうか）で、今後、４−５回の会議をもって年内の提言を目指されるということのようです。

住宅建築雑誌に頻繁に国産材特集記事がのるようになっている動きと符合します。どんなキーワードで国産材を消費者が選択するのか、ニッチな動きを拡大するプロモーターは誰になるのか、興味深いところです。

「持続可能な消費」という国際的な課題に我が国の市場が取り組んでゆく重要な契機になると思います。今後目が離せない動きです。

（議長による趣旨説明、委員発言要旨など木材学会関連ページ参照）